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歯科保存治療 ②

保存修復とは

歯は舌、頬粘膜、唾液などと連携して食物を噛み砕き、嚥下へと導くための咀嚼機能の一翼を担っています。

身体の中で最も硬いエナメル質でも、日常のブラッシング等を怠ることにより生じるプラークを放置することで、歯は侵蝕され、う蝕(虫歯)になってしまいます。このう蝕や外傷などによって一部欠損した歯は、その欠損部分を合成樹脂、金属、セラミックス等の代替材料で修復して、歯の持つ機能を復元する必要があります。

効率的な咀嚼を行うためには、ひとつひとつの歯が良いコンディションであることはもちろんのこと、さらに上下左右28本の歯がきちんと揃い、個々の歯の持つ特有な機能を分担できることが必要です。

また噛み合わせのみならず、本来歯の持つ色調を与えることも要素のひとつであると考えます。処置法および材料の進化とともに、歯の色に調和しない金属による修復法から、審美的な要求にもこたえられる修復法が実施されています。さらに加齢や種々の原因による歯の色の変化に対応し、歯を削らないで歯を白くする漂白法などにより歯の審美的な回復への対応も行っています。

保存修復学はこれら本来の歯の色で、よりよく噛める、食べられる口腔機能の構築を行うことを目的とした学問です。

歯科保存治療 ①

歯科保存治療とは、歯を抜くことなく、いつまでも自分の歯で噛めるように治療を行い、大切な歯を口の中に維持、保存し機能させていくことを目的とした歯科の一分野です。

歯を失う主な原因としては、虫歯(専門的にはう蝕といいます)による歯の崩壊や、虫歯の放置により歯の神経(歯髄)が病気になって起こる歯の根の病気のほかに、歯と歯茎の隙間にプラークや歯石がたまり歯を支える骨が消失する歯周病があります。

歯科保存治療には、歯の崩壊による欠損部を補修する「保存修復」、歯の神経の病気を治療する「歯内療法」、歯を支える組織の病気を治療する「歯周療法」があります。これらの病気を治療し、学問的に研究する場合、それぞれを「保存修復学」、「歯内療法学」、「歯周病学」と呼びます。

歯科の標榜科目

歯科の標榜科目とは歯科の診療科目名の事を指し、政令で定められた診療科目名として歯科医院で標榜出来るものは以下の4つと決められています。

歯科

小児歯科

矯正歯科

歯科口腔外科

また、これら複数の事項を組み合わせての使用も、常識の範囲内であればOKとされています。

医療法の中では、歯科医業・診療所については許された範囲の内容でしか広告をしてはならないと定められており、その内の一つに診療科目名を広告として使用して良いという事が認められています。

しかし、診療科目だからといってどんな単語でも使っていいという訳ではありません。

その規約を決めたものが厚生労働省の「医療広告ガイドライン」になります。

歯科健診と歯科検診 ②

他方、歯科検診(歯科医院の検査)は、特定の病気を検査診断する治療や予防処置の方針を決めるためのものです。
歯科医院の診療室には十分な照明や機器がそろっているので、歯と歯の間の見えにくい場所にある虫歯や、次に生えてくる永久歯があるかどうかなどもレントゲンで精密に検査する事ができ、(学校歯科健診で異常なしといわれても、歯科医院では虫歯などが見つかることもあります。また歯科検診では、検査や治療だけでなく「予防」もその重要な目的にしています。

歯科健診歯科検診、この2つは「目的」が異なりますが、どちらも大切な「けんしん」ですから、ぜひ健康のための習慣として受診なさってください。

歯科健診と歯科検診 ①

最近、内閣の骨太の方針で「国民皆歯科健診」が話題になっていますが、一般的に「しかけんしん」は歯科健診歯科検診の二つがあり、学校や会社で受けることを歯科健診、歯科医院で受診するのを歯科検診といいます。

歯科健診では、健康診断として現在の健康状態を調べること・・
つまり目で見て分かる範囲の問題を見つけ出して歯科医院の受診をすすめたり保健指導をしたりするもので、主に次のような事をチェックしています。

① 虫歯の有無
② 歯茎の炎症や歯の汚れ
③ 歯並びや嚙み合わせの異常
④ 生え変わり時期の乳歯

「国民皆歯科健診」の実施

歯科健診は日本では現在、高校生までは義務付けられていますが、大学生や社会人は対象になっていません。

6月7日、閣議決定された経済財政運営の指針「骨太の方針」に、歯周病により糖尿病や心臓病、脳疾患などの罹患・発症率が上がるため、治療費の抑制にもつながるとして、 予防としての「生涯を通じた歯科健診の具体的な検討」に取り組み「国民皆歯科健診」導入の検討が盛り込まれました。

日本歯科医師会 堀 憲郎会長は「国と方向性を共有できた」などと評価しましたが、一方で、「検診の仕組みなど、まだまだ課題は多い」として、開始にあたっては、口腔と全身の健康の関わりなどについて理解を深めてもらうことや費用面の課題をクリアにすることなどが必要だとし、「3年から5年をめどに制度化することは可能だと思う」と認識を示しました。